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ドメイン移管記

from GoDaddy to バリュードメイン

ここでは、一般ドメイン(.info)のレジストラ移管方法を、実例付きでご紹介します。
ドメインが一般人でも気軽に取得できるようになり数年、今や多くの業者が参入し、ホスティングサービスや日本語のインターフェースなどの付加価値や登録料金などの幅も広がりましたね。

主な移管理由は、ドメイン名とホスティングを一社で管理したい、経費を少しでも安く抑えたい、起業などで信頼ある正規レジストラへ・・・など様々だと思います。
今回は、移管記を書くためだけに(^^;)、GoDaddyからバリュードメインへと、期限切れ(11/3)のちょうど2週間前(10/20)に移管を開始しました(10/23完了)。移管先としては、格安・日本語サイト・無料ホスティングがある、といった観点から日本人の個人利用者に参考にして頂けそうなところを選んでみました。
・日本企業=インターフェースが日本語
・eNomの再販業者
・年間990円(9ドル) ※COM/NET/ORG/INFO/BIZの場合
・無料メール転送/URL転送
・自由に設定可能な無料ネームサーバー
・無料ダイナミックDNS
・無料/有料サーバー (無料=広告あり、有料=月200円より)
ちなみに円高気味のため、GoDaddyは年間8.95USD≒1056円(1ドル≒118円で換算)ですから、60円くらい安くなりました…^^;(2006年10月20日)

・期間
レジストラを移管する場合、ドメインの登録期間によっては受理されない場合があります。具体的には、移管時に1年分の料金を払って更新しますが、それにより最長年数(.comなどは10年)を超える場合。また、新規登録から日が浅い場合、期限切れ間近の場合には受け付けられません。
注意が必要なのは、期限切れに伴う更新時だと思います。バリュードメインの場合は7日前迄となっていますが、移管元との組合せにも依ります。
概ね半月前までには、手続きされることをお勧めします。

・注意点
現在のレジストラからの付加サービスは、移管により利用できなくなります。
付加サービスで無料ホスティング・メール転送等を利用されている方は、ご注意ください。レジストラだけを移管する場合、つまり別会社と契約中のレンタルサーバ等(ネームサーバ)に変更が伴わない場合は、ホスティングの停止などは特に考慮する必要ありません。
Whoisの連絡先、2つのネームサーバなどの情報は、基本的に継承されます。
レジストラの移管作業には、2日〜1週間程度かかります。

その他、移管に伴う注意点を規約などできちんとご確認ください。
別の会社での移管でも、インターフェースが異なるだけで手続きの内容はほぼ同じハズです。

移管元
(GoDaddy)

移管先
(バリュードメイン)
○ドメイン移管の前準備
・規約やFAQを確認します
 (手順や所要期間など)
 ※レジストラの付加サービスは打ち切り

・連絡先情報を確認します
 (各種確認のメールが届きます
  受信可能なものに更新してください)

・ドメインロックを解除します

変更が受け付けられるようにロックを解除

○ドメイン移管の前準備
・規約やFAQを確認します
 (手順や期間や料金など)
・(初回)会員登録します
 (はじめての方は、予め会員登録を。
  日本語ですので割愛させて頂きます)

○認証コード
・認証コードを取得します

GoDaddyはココに Authorization Code

認証コードは、メールで届きます
※方言あり。バリュードメインでは
  認証鍵(Authorization Info)です。


○移管申請
・移管先に申請します

新規取得ではなく、移管 から!

移管したいドメイン名を入力

認証コード(左)を入力


※なお、Value-Domainから移転したい場合
[ドメイン登録情報変更]にあります。

○移管意思の確認
・ドメイン登録者に確認メール

移管元で登録したAdministrative Contact宛てにメールが届きます
・移管意思の認証

問題が無ければサブミットしてください
○移管元からの確認
・ドメイン登録者に確認メール

移管元からリクエスト受理が通知されます
・最終確認

Pending Transfersフォルダから確認可能

移管の最終意思確認をしてください



○移管完了の確認
・移管先に管理移譲

作業が完了すれば、移管先でドメインが
管理できるようになります

完了




from OneStop to バリュードメイン

倒産や業務縮小などで多くのサービスが消えていきますが、公認レジストラも例外ではありません。
2007年3月にはRegisterFlyが業務停止(ICANNのアナウンス)、昨年はJPRSでも愉快堂出版の指定事業者契約終了(JPRSのアナウンス)がありました。
公認レジストラですので、どちらも事前にアナウンスがなされていました。サーバが稼動していて移管機能が使えれば、通常の方法で移管になります。また、引継業者がある場合には別途レジストリから案内があるかもしれません。

さて今回は、開店休業状態になってしまったリセラー(再販業者)からの移管を記録しておきます。
以前にOneStopという業者でドメインを登録していましたが、カード決済停止・ネームサーバなどの変更不可という状態が数年に渡って続いていた(2006年12月)ため、涙を呑んで移管を決意。
執った方法は、(1)業者OneStopのサポートに連絡 ⇒ (2)レジストラ(卸元)eNomに直訴 とやりました ⇒ (3)メールでauth codeを送ってもらう という手順です。

○業者OneStopのサポートに連絡
ウェブからドメインの期限更新も変更もできない状態でしたので、サポートに連絡して手動でドメインを解放してもらおうとコンタクトしました。
最初に一度だけ返信がありましたが、以降1ヶ月は梨の礫…。期間をあけて計4通メールを送りました。。

○卸元eNomに連絡
WHOISでレジストラを調べて、そこに直訴してみる事にしました。
通常であればauth codeの照会はリセラーが対応することですので、メールの送信日や内容をまとめて・ウェブで対応ができない旨を明記して懇願してみました。
5日後ほどして、メール(Whoisに登録されているもの)でauth codeを送ってくれました!
これさえ手に入れば、あとは前項のように移管できます。


※これは特殊なケースでの個別対応ですので、レジストラによっては対応は異なります。
※リセラーが、上位レジストラの全機能(ID/PASS)を解放している場合もあります。
再販業者でプライバシー機能を使っていて自分のメールアドレスが登録されていなかったらと思うと、とても面倒だったと思います。この教訓から、Whoisに登録する連絡先の重要性を再認識しました。

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